越境 ECについて

田口です。

 

経済産業省が6/14に「電子商取引に関する市場調査」を発表した。

そのレポート越境 ECについて調査結果がありました。

 

越境ECとは、インターネット通販サイトを通じた国際的な電子商取引を指しますが、

その越境ECの需要が今後も加速されるであろう予測がされています。

 

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消費国としての規模の推計結果は、2015 年と 2019 年を比較した場合、日本は約 1.50 倍、米国は約 1.57 倍、中国は約 2.94 倍の規模になると推計されます。

 

今後自分たちも物流サービスを強化していくうえで考慮をしていかないといけない案件だと思われます。

 

Li-Fi 次のインフラ

田口です。

 

今日は少し趣旨が変わってしまいますが、Li-Fiについて。

 

自分が最初にこの言葉を聞いたのはたぶん2年くらい前。

今自分たちがよく使用しているWi-Fiは電話。Li-FiはLEDの光波を利用した通信手段です。LEDがあるところで使用でき、Wi-Fiをはるかに凌ぐ速さで通信できる模様です。

www.youtube.com

 

あのスカイプの本拠地があることで有名なエストニアでは、政府がITの教育や発展に非常に積極的で日本のベンチャー企業も進出し政府の援助を受けながら開発をしてたりするようです。

まだ実用レベルでは無いように見受けられますが、間違いなく今後もっと注目を集める技術だと思います。

 

当然素晴らしいメリットがありつつも、直射日光のあたる場所では使えなかったりLEDが必須だったりデメリットもあります。

Li-Fi、Wi-Fiそれぞれ棲み分けはできそうですね。

 

【Beaconマニア - EP10】Beaconは普及するのだろうか(後編)

こんにちは、秋山です。

今回は前回に続き、Beaconは普及するのだろうかということについて考察していきたいと思います。

 

今回参考にするデータは訪日外国人数の予測です。皆さんも、日本に来る外国人旅行者が増えているという話をメディア等で聞いたことがあると思います。都市部や観光地に住んでいる方は、よりそのことを実感しているかもしれません。

なんとなーく感じている訪日外国人の増加。実際に数字の上ではどのように増えているのか、見てみましょう。

 

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出典:日本政府観光局(JNTO)

 

2015年の訪日外国人数は1,974万人、2012年からのわずか3年の間に2倍以上増えています。これは、戦略的なビザ緩和、免税制度の拡充、出入国管理体制の充実、航空ネットワーク拡大等、大胆な「改革」を断行した安倍政権の3年間の成果だと言われています。

ほぼ2,000万人という2015年の訪日外国人数ですが、これは当初2020年の目標数値でした。では現在の2020年の目標はというと、その倍の4,000万人となっています。東京オリンピックも開催される2020年に向け、訪日外国人数は順調に伸びていくと思われます。

 

さて、本ブログのメインテーマであるBeaconとは何ら関係ないと思われるこの訪日外国人数に関するデータですが、僕はBeaconが普及する未来に結びつくのではないかと考えています。もちろん訪日外国人数とBeaconの普及率が比例していたり直結しているというわけではないではありません。

 

しかし、広告やガイドサービスを提供する企業のマーケティング担当者の方は、訪日外国人数を確認するのではないでしょうか?爆買いという言葉が流行語になる今の日本にとって、外国人観光客は大きなターゲットです。外国人をターゲットにするサービス、もしくは外国人の方でも使えるようなサービスを構築するとしたら、当然外国人が不便なく利用できる必要があります。その最たる例が言語でしょう。アプリを複数言語対応にしたりすることが、外国人のサービス利用に繋がります。

 

この”外国人が不便なく利用できる”という要件にBeaconは当てはまらないでしょうか?例えばBeaconとの連携によって情報の配信を受け取るサービスの場合、Beacon対応のスマートフォンと、そのBluetoothをONにしておけば、誰でも情報を受け取ることが可能です。このルールは万国共通であり、”日本に来たから日本の文化に合わせる”というような必要は全くありません。多くの人に情報を配信したいという際における、サービスを利用する条件の簡易さが、Beaconが他の技術にリードする要因だと考えられます。

つまり、訪日外国人数が増えることと、そしてその外国人を含めて誰でも簡単に利用できる技術であることが、Beaconが普及するのではという予想を立てる上での1つの根拠になるのです。

 

上記の内容と前回触れたスマートフォンの契約数の推移予測を合わせて、僕はBeaconは今後普及していくのではないかということを考えています。もちろんこれらのデータがあるからといって、Beaconの普及は確実と言えることではなく、あくまで仮説にしか過ぎません。ですがBeaconが普及することを信じ、今後もBeaconについて学んでいきたいと思っています。

 

今回はここまでにします。ありがとうございました。

 

ECサイトの「カゴ落ち」について

 

田口です。

 

ふと運用しているECサイトを検証していたところ、やはりカゴ落ちが目立つなぁという印象を持ちました。

 

カゴ落ちとは?

ECサイトにおいてユーザーがカートに商品を突っ込み、そのまま購入まで至らず途中で買い物をやめてしまうことを言います。

 

私がAmazonなどを利用する際にはカゴ落ちはほぼしないので、不思議だなと思っているのですが、今回検証していたサイトに関しては、カート画面から購入に至るまでに60%までコンバージョンが減っていました。

これは改善の余地がありそうですね。

 

カゴ落ちの解決策って何だろう?

ネットでも調べるといくつか出てきます。

1位想定外の費用が発生した
2位ただ見ているだけだった
3位他に安いお店を見つけた
4位全体の金額が高くなった
5位買うのをやめた
6位サイトのナビゲーションがわかりづらい
7位ウェブサイトがクラッシュした
8位購入プロセスが長すぎた
9位セキュリティチェックが過剰だった
10位セキュリティに不安があった
11位最適な配送方法がなかった
12位ウェブサイトがタイムアウトした
13位海外の通貨で表示されていた
14位支払いを拒否されていた

※出典(Shopping Cart Abandonment: Why Online Retailers Are Losing 67.45% of Sales and What to Do About It

 

色々ありますね。

これらを解決してあげると購入率は上がるのかなぁ・・・・と。

 

ところで、ECサイトを利用しているとき一番テンションが上がる瞬間っていつでしょうか?

自分の場合は、購入を決めるときや実際に届いたときでしょうか。

購入を迷っているとき、その物が欲しいから迷っているわけで、何か後押しするキャッチコピー的な何かがあると前進できる気がします。

 

購入画面においても

「ご注文ありがとうございます!」

「一緒に応援しましょう!」

「すぐお届けします!」等、マスコットを利用しても良いかもしれません。

少し後押しできる気がします。

 

こういったことも施策として試してみたいなぁと思っています。

 

 

 

 

【Beaconマニア - EP9】Beaconは普及するのだろうか(前編)

こんばんは秋山です。ここ最近の記事は、主にBeaconとその他の技術の比較が中心でした。今回からのテーマとして、そもそもBeaconは普及するのだろうかということについて考えていきたいと思います。

いきなりですが、現時点でその答えを出すのは難しいと思います。2段落目にして記事が終了しそうな勢いですが、「まだわからない」というのが正直な僕の考えです。かねてから言うように、Beaconを活用したサービスはどんどん出てきています。ですがまだその対応アプリDL数やサービス継続率等の平均値を取得できるほどのサービス数や年数には及んでおらず、このあたりを基準に将来の見通しを立てるのは難しいと思います。

ですが、当然ながらこれでは記事になりませんので、当ブログはある2つの切り口からBeaconは普及するのだろうかということを考えていきたいと思います。

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Accelerated Mobile Pages (AMP)について

田口です。

 

本日はAccelerated Mobile Pages (AMP)について少し書きます。

 

まずAMPとは?

GoogleTwitterで共同開発されている携帯端末のウェブを高速表示させるフレームワークのことを言います。

2月から本格導入されて色々な記事を見かけます。

 

どうやって高速表示させるか?

簡単に言うとウェブにアクセスしたときにGoogleTwitter側で予めHTMLをキャッシュしておき、それを表示させるため早いという仕組みのようです。

現状、基本的な決まりがあったり、JAVAスクリプトが大きく制限される等まだまだ課題はあるようです。

 

最近のGoogleの傾向として、やはり表示速度の向上に重点を置いているように思います。

サイトの表示速度を上げる→ユーザーはサイトでより多くのページを閲覧する→離脱率が下がる→ユーザー体験の向上

 

ではすぐに対応する必要があるのか?

現状はまだ開発段階で仕様が定まっていない様子を見る限り、

サイト制作や運用の工数を考慮すると、情報として知っておきいつでも導入できるような準備はマストだと感じます。

今後、AMPの動向は要チェックです。